〜宇宙の軍事利用への道をむために〜　

　　★★★　[宇宙基本計画案]にパブリックコメント（意見書）を送ろう！★★★
　　　　　　　　　　　　　［締め切りは5月18日]

　０８年５月に「宇宙基本法」が成立しました。08年8月には内閣に宇宙開発戦略本部が
　発足し、御用学者らを動員した「宇宙開発戦略専門調査会」（座長：寺島実郎氏）
　などで議論が進められてきました。

　そして、4月27日に「10年程度を見通した5年間の政府の施策」をまとめた
「宇宙基本計画」（案）が公表され、4月28日から「パブリックコメント」の募集が
　始まっています。【締め切りは5月18日（月）必着】となっています。

「宇宙基本計画（案）」に対する意見の募集(パブリックコメント)について→
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/utyuu/pc/090428/　

　送付先メールアドレス → i.space-goiken@cas.go.jp
　＜タイトルは「宇宙基本計画（案）に対する意見」＞

【パブリックコメント】とは、行政手続法により法制化されているもので、
　意見公募手続とも呼ばれます。集まった意見を反映させるとの趣旨ですが、実際に
　どのように考慮されたのかは不透明で、「はじめに結論ありき」だとの批判もあります。
　また、計画策定に国会の関与が保証されているのかも素朴な疑問です。

　しかし、限界はありつつも、法的に保証された意見表明の場を最大限に活用し、
　主権者としてその結果の反映を要求すべきだろうと思います。
　
　◇宇宙基本計画（案）
　　　→ http://www.kantei.go.jp/jp/singi/utyuu/pc/090428/keikakuan.pdf
　
　　◇宇宙基本計画（案）の概要
　　　→ http://www.kantei.go.jp/jp/singi/utyuu/senmon/dai7/se7_siryou2-1.pdf

 　計画案は長文で、読み通すにはかなりの忍耐力が必要です。概要も圧縮し過ぎで
　文字が細かいため、決して読みやすいものではありません。宇宙開発戦略本部での今
　までの議論に関心のある方は以下もご参照を。

　◇宇宙開発戦略本部　開催状況
　　　→ http://www.kantei.go.jp/jp/singi/utyuu/kaisai.html

　この宇宙基本計画（案）の最大の問題点は、公然たる宇宙の軍事利用に道を開くこと
　です。
　
　宇宙の軍事利用に反対する声を1通でも多く届けることが必要です。
　
　「我が国宇宙政策史上初の試み」（基本計画案）、
　「1969年の宇宙開発事業団設立以来の大変革」（松浦晋也氏、宇宙ジャーナリスト）
　とも言われています。

　この機会に、一人ひとりが【それぞれの言葉で】メッセージを届けることが大切です。
　以下に具体的なポイントをまとめてみましたので、意見を書かれる際の参考にして
　ください（コピーは避けてください）。

　なお、宇宙の軍事利用については、年末に閣議決定される予定の
　新「防衛計画の大綱」と新「中期防衛力整備計画」にも盛り込まれようとしています。
　
　策定を主導する首相の私的諮問機関「安全保障と防衛力に関する懇談会」には、
　宇宙基本計画策定の大黒柱でもある青木節子氏（慶応大学）が入っています。
　この懇談会の動きに対しても監視が必要です。

　安全保障と防衛力に関する懇談会http://202.232.58.50/jp/singi/ampobouei2/index.html

【呼びかけ】核とミサイル防衛にＮＯ！キャンペーン
（E-mail）kojis@agate.plala.or.jp
（TEL・FAX）03-5711-6478
（HP）http://www.geocities.jp/nomd_campaign/
（第2HP）http://www.anatakara.com/petition/index2.html
［郵便振替］ 00190-0-608393  ピース・チェーン・リアクション
（通信欄に「キャンペーン」と付記を）

【参考】宇宙基本計画（案）の問題点…………………………………………

　☆「天空の軍需利権より、地上の生存権を！」

１.最大の血税浪費プロジェクトへの着手
　「ミサイル防衛」（ＭＤ）用の早期警戒衛星の開発に向けた赤外線センサー等の
　研究軍事利用の目玉として、自民党の国防族が導入を声高に叫んでいるものです。

　計画案には、
　「早期警戒機能のためのセンサの研究及び宇宙空間における電波情報収集機能の
　　有効性の確認のための電波特性についての研究を着実に推進する」（P21）
　と書かれています。

　巧妙かつ悪質なのは「森林火災の探知など多目的な利用も可能」として、
「防衛目的の機能と他目的の機能を併せ持たせるデュアルユースの可能性」（P27）
　などを探るとしている点です。

　新聞各紙にも　「衛星を導入しても自前の解析装置を持たなければ独自運用は不可能」
（産経、4月25日）、
「人材の育成などで、実際の運用までに10年はかかるとみられ、必要な予算も数千億円
　を超えそうだ」（朝日、同日）
　など費用対効果を疑問視する意見が見られます。

　東京新聞政治部の三浦耕喜記者は、「火事場の議論でいいのか」とのサブタイトル
　を付けた5月4日付の「記者の眼」欄で「ミサイルの熱源だけを宇宙から識別する
　技術は日本にとって未知の分野。導入まで何年かかるか分からない。多くの若者が、
　老人が、母子家庭が生活に苦しんでいる中で、数千億円を新たに費やす価値があるのか」
　と主張しています。共感します。

　ＭＤ自体が、日米の「軍産複合体」を喜ばせるだけの無用の長物であり、更に莫大な
　血税を投入する早期警戒衛星の研究などもっての他です。

［参照］毎日新聞5月6日 社説：「早期警戒衛星　拙速の導入論は避けよ」　http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20090506k0000m070111000c.html

２.税金無駄使いの「ＧＸロケット」と「準天頂衛星」は日米軍事協力も促進
　中型ロケットであるＧＸロケットは、開発費が膨れ上がるなど問題が山積し、開発中止
　寸前だったものです。主契約企業のＩＨＩ（旧石川島播磨重工業）と河村建夫官房長官
　をはじめとする自民党国防族が、偵察衛星などの軍事衛星打ち上げを担う「安全保障
　ミッション」を軸に開発継続を狙っています。

　08年11月4日の宇宙開発戦略本部「専門調査会」会合ではＩＨＩの担当者が「実証
　試験機の打ち上げ射場として米バンデンバーグ空軍基地を使用することにより、
　日米防衛分野の相互運用性の確保につながる」という趣旨の資料を配布しました。
　計画案では、「全体計画・　所要経費の見直しの点において考慮すべき課題が残って
　いる」として、2010年度概算要求（この8月末！）までに「開発着手に関して判断を
　行う」（P35）としています。

　準天頂衛星も開発が難航しているプロジェクトの一つです。これは日本版ＧＰＳとも
　言われるもので、米国のＧＰＳ（全地球測位システム）を補完・補強することも目指さ
　れています。カーナビなどで知られるＧＰＳですが、誘導爆弾を多用する現代の米軍の
　戦争に不可欠のシステムです。

　ほとんど伝えられていませんが、準天頂衛星も防衛省による軍事利用が前提となって
　います。

　オバマ新政権の東アジア・太平洋担当の国務次官補に就任するカート・キャンベルらが
　03年7月にまとめた「日米における21世紀の宇宙政策」という提言でも、ＧＰＳ分野
　での緊密な日米協力が提唱されていました。

　ＧＸロケットも準天頂衛星も、即刻開発を中止すべきです。

３.偵察衛星の増強は「血税のブラックホール」を拡大する
　「情報収集衛星」という名の偵察衛星について、計画案では、
　「今後、5年内に地球上の特定地点を1日1回以上撮像し得る4機体制を実現する」
　（1機が故障したため、現在3機）としたうえで、
　「より高い撮像頻度」と「商業衛星を凌駕する解像度」を目指すとしています（P20）。

　しかし、軍事以外の用途として「大規模災害等への対応」を掲げているにも関わらず、
　今まで偵察衛星の情報は一切開示されていません。

　既に数千億円が費やされてきたにも関わらず、完全秘密の「ブラックホール」と
　化しています。

　費用対効果の検証さえ不可能な偵察衛星は、三菱電機など受注企業に奉仕するだけの
　利権衛星に他なりません。増強ではなく廃止すべきです。

４.資源目当ての植民地主義＝月探査ではなく「月協定」の批准を！
　計画案では「有人を視野に入れたロボットによる月探査」（P30）が掲げられ、
　　1年程度をかけて総合的に検討するとされています。

　毛利衛氏（かつてスペースシャトル「エンデバー」で米軍の軍事観測ミッションに
　参加）の発案によるものです。

　これは、「天空の資源採掘」（月には、地球にほとんど存在しないヘリウム３が存在
　するとされ、核融合原子炉の理想的な燃料源となるとも言われている）を視野に
　入れた利権重視のプロジェクトではないでしょうか。

　貧困が拡大する時代にあって、こうした企てに巨額の税金を投入することは誤りです。

　日本政府はまず、国家や企業、個人による月面の領有を否定し天然資源開発を制限した
「月協定」（　1984年発効）を批准すべきです。

　そのうえで、米国をはじめとする「宇宙大国」にも月協定批准を働きかけ、安易な
　資源獲得競争自体の見直しを呼びかけるべきです（2008年時点で批准は13ヶ国）。

＜月協定＞ＪＡＸＡ（宇宙航空研究開発機構）ウェブサイト内「世界の宇宙法」ページ
http://stage.tksc.jaxa.jp/spacelaw/index.html を開き、左下の「国際宇宙法」の欄の「宇宙5条約」
をクリックすると邦訳（及び英文）が掲載

５.「夢とロマン」で浪費をごまかす国際宇宙ステーションの茶番
　若田光一宇宙飛行士を広告塔（非人間的な人体実験でもある）として、盛んに
　国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）や日本の実験棟「きぼう」の宣伝が繰り広げられて
　います。

　しかし、宇宙開発戦略本部の専門調査会の場ですら「どのような実験をしているのか、
　中長期的な目標や中身がよく分からない」（2月5日、第4回会合議事要旨）との
　意見が出ています。

　ブーメランを飛ばしてみたり、本当に意味のある実験がなされているのか大いに
　疑問です。予定されている宇宙実験には、もはや時代遅れとなったものがあること
　も指摘されています。

　日本の納税者は既にＩＳＳに対して6800億円以上を投じさせられており、
　やがて1兆円に達する見込みです。

　計画案もふれているように、ＩＳＳの運用については、国際的にも2016年以降の
　計画が具体化されていない状況です（P7）。「夢とロマン」でごまかしながら、
　惰性で巨額の税金投入を続けるのではなく、撤退も視野に入れた根本的な見直し
　が不可欠でしょう。

６.ロケット打ち上げによる環境汚染を調査し、データの公表を！
　ロケットとジェット燃料から排出される過塩素酸塩という物質が、人体や環境に
　有害であることが明らかになりつつあります。米国では専門家が警鐘を鳴らし、
　大きな問題として浮上しつつあるようです。

　日本も例外とは言えないでしょう。打ち上げ射場となっている種子島宇宙センターは、
　近くに漁場も存在します。米国の事例を調査、分析しながら、日本においても
　本格的な調査を開始し、その結果を速やかに公開すべきです。

　ちなみに、過塩素酸塩による環境汚染を危惧する声は、海自イージス艦による
　迎撃ミサイルＳＭ３の実射試験に反対するハワイ先住民からも上がっていました。

・ハワイ沖自衛隊SM3実射反対署名運動「海外からの連帯メッセージ」
　http://www.anatakara.com/petition/messagesagainstSM3.html

・無視されているロケット燃料の有毒性（「グローバル・ネットワーク」ニュース、
　2009年3月30日）http://www.anatakara.com/petition/toxic-rocket-fuel-problem.html

・ロケット燃料に含まれる有毒な化学物質：ＥＰＡがガイドライン
（WIRED VISION2005年2月23日）　http://wiredvision.jp/archives/200502/2005022302.html

・ＦＤＡ調査「ロケット燃料が国内の牛乳とレタスを汚染」
　（WIRED VISION  2004年12月2日）http://wiredvision.jp/archives/200412/2004120201.html　

７.宇宙への兵器配備を禁止する新宇宙条約制定に向けたイニシアチブを！
　1967年に締結された宇宙条約は、核兵器など大量破壊兵器の宇宙空間への配備を
　禁じているものの、通常兵器の宇宙配備を禁止していないという限界があります。
　
　そのため、ジュネーブ軍縮会議などの場で、カナダや中国、ロシアなどが宇宙への
　あらゆる兵器配備を禁止する厳格な新宇宙条約の制定を呼びかけてきました。

　しかし、今まで米国は強硬に反対しています（もちろん、中国の衛星破壊実験も
　許されません）。

　計画案ではスペースデブリ（宇宙ごみ）対策等への言及（P7）はあるものの、
　新宇宙条約制定についてはふれられていません。日本は、「宇宙の平和利用原則」を
　安易に葬り去るのではなく、　そのグローバル化こそを呼びかけるべきでしょう。

　新宇宙条約制定に向けてイニシアチブをとることを宇宙基本計画に明記すべきです。
　そのためにも、計画案から宇宙の軍事利用の側面を一掃するくらいの根本的見直しが
　必要でしょう。

［宇宙兵器配備を禁じるための方策については『宇宙開発戦争』
（ヘレン・カルディコット他、作品社）を参照してください。］
［参照サイト］宇宙基本計画（案）へ意見書を送ろう！：石附澄夫さん
　http://homepage2.nifty.com/space_for_peace/indexmain1.htm 　

　・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

【最後に改めてパブリックコメントの応募方法をお伝えします】　
＜それぞれの言葉でメッセージを！短いものでも構いません。＞

「宇宙基本計画(案)」に対する意見の募集(パブリックコメント)について→ http://www.kantei.go.jp/jp/singi/utyuu/pc/090428/090428pc.html［以下、応募要領より］

１．意見募集の対象　宇宙基本計画（案）
２．資料の入手方法　
　（1） ダウンロード
　（2） 窓口での配布
　　　　　東京都港区赤坂1-11-28　赤坂１丁目森ビル９階
　　　　　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　意見募集担当　
　（3） 郵送（国内のみ）
　　　「宇宙基本計画（案）郵送希望」と明記し、返信用封筒（A4版封筒に、氏名、住所を
　　　記載の上、200円分の切手を貼付したもの。）を同封の上、下記の担当宛に送ること。
　　　　〒107-0052 　東京都港区赤坂1-11-28 赤坂１丁目森ビル９階
　　　　　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　意見募集担当　宛

３．意見募集期限　2009年5月18日（月）（必着）

４．意見の提出方法
　　電子メール、郵送、FAXのいずれかの方法で、日本語にて提出すること。
　　メールやFAXのタイトルは「宇宙基本計画（案）に対する意見」とすること。
　なお、電話での意見提出は受けつけていません。

（1）電子メールによる提出（テキスト形式で）
　　　送付先メールアドレス：i.space-goiken@cas.go.jp
　　　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　意見募集担当　宛
（2）郵送（郵送先）
　　〒107-0052　港区赤坂1-11-28　赤坂１丁目森ビル９階
　　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　意見募集担当
（3）FAXの場合　FAX番号：03-3505-5971 まで。
　　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　意見募集担当　宛
　　なお、FAXの文字切れ等があった場合、事務局より連絡する場合があるため、
　　氏名・電話番号を必ず記入すること。

５．意見記入要領
　　氏名又は団体名（団体の場合は担当者名も）、職業、住所、性別、電話番号、FAX番号
　（あれば）を御記入下さい。これらは、必要に応じて、御意見のより具体的な内容を
　確認させていただく場合などのために記入をお願いするものです。電子メールの場合は
　題名に、郵送の場合は封筒の表面に、FAXの場合は冒頭に、
　「宇宙基本計画（案）に対する意見」と記入下さい。

　（注意事項）※御提出いただいた御意見については、氏名、住所、電話番号等個人情報に
　当たる事項を除き、すべて公開される可能性があることをあらかじめ御了承願います。
　※皆様からいただいた御意見に対し、個別にお答えすることはできませんので、その旨
　御了承願います。

　　※法人名又は団体名で提出する場合には、組織内での必要な手続きを経た上でご提出
　ください（法人又は団体の意見であることを確認させて頂く事があります）。なお、
　連絡先及び住所の記載のない法人名又は団体名による意見は受理できません。

６．お問い合わせ先　内閣官房宇宙開発戦略本部事務局　武田、小黒
　TEL：03-5114-1935（代表）
　FAX：03-3505-5971

　　　　　＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

　〜〜〜〜〜〜　宇宙飛行士エドガー・ミッチェル　1989年〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

「地球の近くの宇宙空間で戦争が生じるなら、その１回だけで終わり、２回目の報復戦
　はありません。これは一握りの人間には確かにわかっていることであり、この国の
　宇宙技術者たちはそれがどういうことか知っています、何回も研究していますから。

　宇宙で２、３百万ポンド（１０００〜１５００トン）の重さがある物体が壊れて
　１グラムほどの小さな球になると、それだけでその周辺には全く住むことができなく
　なります、残骸のためにです。

　宇宙は、地球周辺に我々が持つ、変化への耐性が最も少ない環境です。

　私には分別があることに思えません。宇宙を利用し環境を改善しようとする、
　この最初の１００年間に、将来の全世代に対し宇宙の適切な利用を閉ざすような決断
　と行為を、（現在の世代の）我々がするということが。

　〜〜〜〜〜〜ブルース・ギャグノン 　2004年〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

　現在わかっているのは、１１万以上（＊）の宇宙ゴミが地球の周りを
　時速１８，０００マイル（＊２８，８００キロ）で軌道を描いて回っているという
　ことです。（＊米空軍が追跡確認しているのは、この２割に満たない。）

　あまりに多いために、最近国際宇宙ステーションを別の軌道に移さねばなりません
　でした。ゴミの軌道から出るようにするためです。

　当初のコストでは１００億ドルであったのに、今や私たち納税者にとり
　１，０００億ドルの負担となっている宇宙ステーションが、
　このような宇宙ゴミにより粉砕される恐れもあったのです。

　また別に分かっていることでは現在、３４の原子炉の軌道が地球周辺にあります。
　旧ソ連と合同で米国が打ち上げたもので、宇宙計画の開始された１９６０年代まで遡る
　ものです。

　これらの原子炉は地球上をまわる軍事衛星に電力を供給していますが、
　そのうちの幾つかが地球に落ちてきました。その中には１９６４年、２ポンドの
　プルトニウムを搭載した米国のスナップ９Ａという軍事衛星が、大気圏突入時に
　炎上し世界中にプルトニウムをまき散らした恐ろしい事故がありました。